専門コラム第226話母の日ギフト商戦。「贈る側」と「もらう側」のズレにも最大チャンスが見える！ 2026.03.19

「今年の母の日、妻に何を贈ればいいか分からず、結局またお花を選んでしまいました。」

先週、弊社にご相談に来られたK社長が、ふとこうおっしゃいました。

贈る側も毎年迷う。ならば、もらう側は本当は何を望んでいるのか。

実は、ここに2026年母の日ギフト商戦の最大のヒントが隠れています。

母の日の経済効果は現在、約2,400億円と試算されており、これは日本の生花市場全体の約10%に相当します。ハロウィン市場（約1,240億円）の2倍に匹敵する規模です。また、矢野経済研究所のギフト市場調査（2025年）によると、カジュアルギフト需要の拡大によりギフト市場全体は底堅く推移しており、母の日はその中心的なイベントであり続けています。

これだけの市場を持つ母の日商戦に、あなたの会社はどこまで本気で向き合えていますか？

「贈る側」と「もらう側」のデータを並べると、興味深いズレが見えてくる。

日比谷花壇が2026年1月〜2月に2,731人を対象に実施した最新調査によるとまず、贈る側が「今年の母の日にしようと思うこと」として最多だったのは「お花をプレゼント」（44.7%）で、「お花とプレゼントを贈る」（37.0%）と合わせると約8割がお花を贈る予定です。

【贈る側ランキング】

1位　お花をプレゼント（44.7%）

2位　お花とプレゼントを贈る（37.0%）

3位　お花以外のプレゼントを贈る（7.5%）

4位　一緒の時間を過ごす（4.7%）

5位　メッセージ・手紙を贈る（1.5%）

一方、もらう側の「本当に嬉しいもの」ランキングはどうか。

【もらう側ランキング】2025年

1位　お花（23.5%）

2位　自分の欲しいものを知っていてくれること（%非公表）

3位　実用性があるものをもらうこと（%非公表）

お花が1位である点は一致していますが、もらう側の望みとしては低い傾向です。さらに注目すべきは2位と3位です。「自分の好みを理解してほしい」「実際に使えるものがほしい」——もらう側は「花」よりも「自分への理解」を求めているのです。

贈る側は「これくらいでいいだろう」と思っている。もらう側は「もう少し奮発してほしい」と思っている。

さらに予算面でもズレがあります。贈る側の予算は「3,000〜4,999円」が36.6%と最多で、5,000円未満が合計51.6%と半数以上を占めています。しかし注目すべきは、この物価高の中でも「1万円以上」をかける人が3年連続で増加傾向にあるという事実です。

消費の二極化はギフト市場にも着実に波及しています。「安く済ませたい層」と「せっかくだから奮発したい層」——この両極を取りにいく価格設計と商品ラインナップが、今年の勝負を分けるのではないでしょうか。

2025年「ソーシャルギフト元年」。2026年はその本格拡大の年。

住所を知らなくてもSNSで贈れるソーシャルギフトが20〜40代を中心に急速に定着し、2025年は「ソーシャルギフト元年」とも称されました。ギフトの購入先としてECを利用する割合はすでに約48%に達しており、店頭とオンラインがほぼ拮抗するところまで来ています。

「お花以外で何を贈るか」の答えも、データにはっきり出ています。贈りたい花のタイプは「そのまま飾れるフラワーアレンジメント」が44.7%で圧倒的1位ですが、「お花とお菓子などのセット」も12.7%と存在感を示しています。さらに美容関連ギフトの需要が急上昇しており、化粧品やスキンケア商品への注目も年々高まっています。

つまり「花＋何か」のセット提案が、贈る側・もらう側の双方に響く最強の切り口ですが、他にもヘルシースイーツや、高級フルーツ、コスメ、実用雑貨にも十分なチャンスがある。

——あなたの会社の商品と「花」を掛け合わせた提案や「花」以外の提案は、できていますか？

準備の早期化が止まらない。4月上旬が、もう勝負どころ。

贈る側が準備を始める時期は「2〜3週間前」が32.0%で最多、「約1ヵ月前」が26.1%と続き、約4割が1ヵ月以上前から動き始めています。3月からの「超早割」など商戦の早期化も進んでおり、4月中に購入を済ませる層が最も多い層となっています。

2026年の母の日は5月10日（日）。逆算すれば、4月上旬にはすでに商戦の本番が始まっているということです。

早期申込キャンペーン、数量限定のプレミアム商品、「花＋あなたの商品」のセット提案、ソーシャルギフト対応——これらを遅くとも4月10日には打てる状態に整えているかどうか。